YOKOGAWAは創業以来、常に「品質第一」を基本精神とする顧客志向に徹した品質マネジメントを実行し、今日の発展を築いています。
YOKOGAWAは、この創業の精神にのっとり、変化する社会の要求に的確に応え、世界同一品質を目指して自律的に品質マネジメントを実行し、お客様が満足する製品・ソリューションを提供し、連結経営を担うYOKOGAWAグループの各社と連携してYOKOGAWAブランドのイメージ向上に努めています。
品質保証の基本方針
- 創業の精神である「品質第一」に基づくお客様重視、および経営品質向上による「健全で利益ある経営」の実現を目的とする品質マネジメントを実行する。
- 法令・規制要求事項およびお客様要求事項を満たす製品を提供する。
- 国際規格ISO9001の要求事項に適合する適正水準の品質マネジメントシステムを確立し、実行し、その有効性を継続的に改善する。
- すべての組織および要員の成果によってお客様満足を向上する。そのために、一人ひとりが「品質第一の心」をもって良質の仕事を行う。
- 組織の長は、担当業務品質に直接的責任を負う。これには資源が使用できることを確実にすることを含む。
お客様満足と品質
品質マネジメント３つの輪
YOKOGAWAは、質の高い製品とソリューションを提供することで、お客様にご満足いただいています。これを支えるのは、100年以上守り続けてきた創業の精神である「品質第一」です。
品質マネジメントの基本的な考え方は、
QA、QI、Qmの3つの輪で構成されています。
品質保証(QA)の輪
「品質がすべてに優先する」という考えのもと、お客様により良いものを永続的に提供しています。
品質改善(QI)の輪
質の高い製品とサービスを提供するための体制づくりに取り組んでいます。
品質第一の心(Qm)の輪
社員一人ひとりが創業の精神である「品質第一の心」を持っています。
この３つの要素すべてが調和することで、初めてお客様の満足と永続的な信頼を得ることができると考えています。
YOKOGAWAの高い品質を守るためには、特に「品質第一の心」が重要と考えています。
「品質第一の心」をもつことの重要性をグループ全社員が認識し、グループ共通のルールや考え方のもと各業務の中で、品質をつくりこんでいます。
品質保証の活動
YOKOGAWAは創業以来、お客様に満足いただける製品とソリューションをお届けするため、開発・企画・設計・製造から販売・サービスまでの各プロセスで、品質マネジメントシステムを構築してきました。1992年にはISO9001の認証を取得し、国内および海外の主要グループ会社でも、ISO9001の認証を取得しています。
製品のサポートについては、お客様のさまざまな問題やトラブルに、スペシャリストが対応しています。グローバルレスポンスセンターにより、お客様設備の安全を絶えず見守るサービス体制を、グローバルに展開しています。
また、YOKOGAWAの品質保証体制の中で計測器のトレーサビリティを確保しています。
このうち、電気・圧力・流量・時間においては、Japan Calibration Service System (JCSS：計量法校正事業者登録制度)の登録事業者となっています。
YOKOGAWA QHSE*月間
QHSE月間ポスター
日本では、1960年に日本科学技術連盟、日本規格協会、日本生産性本部、日本能率協会が、毎年11月を品質月間に定めました。YOKOGAWAでも継続して品質月間活動を行っています。 さらに、2018年からは、品質だけでなく、経営の基盤となる労働安全衛生と地球環境保全に関する内容も加え、「QHSE月間」と名付け、毎年11月にグループでさまざまな活動を展開しています。
品質、労働安全衛生、地球環境保全の大切さを浸透させるため、グループ社員がデザインした「QHSE月間ポスター」を掲示しています。また、品質第一だけでなく、労働安全衛生、地球環境保全に関する経営トップの考えをQHSE月間メッセージとして、グループ社員に配信しています。
*QHSE：Quality, Health, Safety and Environment
YOKOGAWA QA手帳
製造作業者向け「QA手帳」
品質を維持向上するため、日々の作業に関する心構えをわかりやすく解説する「QA手帳」を作成しました。グループで運用できるように5か国語に展開しています。作業者は常に持ち歩き、「品質第一の心」を確認しています。
QHSE 成熟度調査
YOKOGAWAグループにおける品質、労働安全衛生及び環境マネジメントの構築、運用に関する課題を特定し、継続的な改善を促進することを目的に、2018年より、品質、労働安全衛生及び環境マネジメントの成熟度に関する独自の数値基準を設定し、国内外の主要なグループ会社に対してそれらの成熟度レベルを調査しています。
さらに、2022年からは、グループ会社ごとのガバナンス強化などの視点も基準に加えて、調査を継続しています。
毎年、成熟度のスコアの前年度比5％向上をグループ目標に設定し、各グループ会社が調査で提示された改善策の推進や自主的な改善により、成熟度を向上させて、グループ目標を達成しています。